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「教員辞めたい」と思うなら、「残される人たち」の心配はあまりするべきではない

こんばんは、佐野です!

2017年も本日でおしまいということで、学校教員のみなさんは冬休みの束の間の平和を過ごしている時期かと思います。
「教員辞めたい」という思いがありながら、どのように立ち回れば良いのか難しいというみなさん。

「私が退職をしたら、周りの業務が増えるのではないか」

なんて思っていませんか?
そんなことは心配するべきではありません。

さて、まもなく人事関係の話がまとまるころですが、今年度中の退職を考えている教員のみなさんは、辞表の準備はできていますか?
出すか出さないかは別にして、辞表は準備しておいたほうが良いです。
限界を迎えてから書いても、気持ちの整理がつかなかったり、何を書いていいのかわからなかったりするからです。
もし今年度いっぱいで退職をされる際は、そろそろタイムリミットです。

一般教員の場合、退職を伝える相手は「校長」「主任」になるでしょう。
自分が主任という場合は、同じ学年の先輩教員や他学年の主任仲間に話をすることになると思います。
校長・教頭等管理職の場合は、あくまで推測ですが、他校や教育委員会になるでしょう。

民間企業であれば、法的には14日前に申し出れば足ります。
企業によっては、引継ぎ等の都合で、希望する退職日の1~2ヵ月前に申し出るよう指導しているところもあるようです。
これはあくまで会社側の都合ですので、法律上は14日前に辞めると伝えれば良いです。
もちろん、今後の人間関係を悪いものにしたくなければ、会社や周囲の方への配慮は欠かせません。

ただ、忘れてはいけないことがあります。それは、

「私が退職をしたら、周りの業務が増えるのではないか」
「ここで自分が抜けてしまったら、周りに迷惑がかかるのではないか」

ということを、考えてはいけないということです。

なぜならば、これは退職を考えている人が悩むべき問題ではないからです。

「一人当たりの業務量をどう調整するか」
「人が抜けたときに周りへの影響がどの程度あるか」

という話は、人事労務を管理する側の人間が考えるべきことであり、
学校内では管理職(校長・教頭等)の役目です。
それに、現時点での職員の業務量や、自分自身への業務負担が大きい場合、自分がいてもいなくても周りの大変さはさほど変わりません。

結局のところ、「残された人たち」は、「残された業務」を淡々とこなすしかないのです。

「残された人たち」になりたければ、辞めなければ良いのです。
辞めたいのであれば、「残される人たち」のことを考えるのはやめましょう。

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